アメリカでの就活準備|レジュメ・求人探し・留学生の就労条件

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米国での就職活動では、応募する職種に合わせたレジュメ、企業研究、面接の準備を進めます。留学生の場合は、これに加えて自分の在留資格で可能な就労と、その許可条件を確認することが必要です。応募書類、求人の探し方、相談先を順に整理します。

目次

1.レジュメとカバーレターを職種に合わせる

レジュメ(resume)は、経験・学歴・技能を簡潔に示す書類です。職務経験が少ない場合も、研究、授業の課題、課外活動などで自分が担当したことを、募集職種に関係する順に整理できます。カバーレター(cover letter)は、応募理由と経験の接点を説明する書類で、必要かどうかは応募案内に従います。

Harvardのキャリア支援資料は、応募先に合わせた内容、具体的な行動を伝える表現、読みやすさを重視しています。書類を作ったら、大学のキャリアセンターなどで第三者の確認を受けましょう。

出典:Harvard:Create Impactful Resumes and Cover Letters

記述の練習例:Organized survey data and presented the findings to classmates.(調査データを整理し、結果をクラスで発表した。)これは架空の例です。自分の書類には実際の担当・成果を使い、数値も裏付けられるものだけを書いてください。

2.求人を探し、応募状況を記録する

企業の採用ページ、大学の求人・インターンシップ案内、求人検索サービス、人とのつながりを組み合わせて探せます。サービスに多数登録すること自体を目的にせず、職種・勤務地・応募条件に合う情報を見つけるために使いましょう。LinkedInなどのプロフィールと応募書類の経歴も一致させます。

記録する項目確認する内容
企業・職種求人の正式な名称、仕事内容、募集ページ。
応募条件求める技能、卒業時期、勤務地、就労許可に関する記載。
期限と提出物応募締切、レジュメ、カバーレター、ポートフォリオなど。
応募後の進捗応募日、面接日時、連絡先、次にすること。

3.留学生は、応募と就労開始の条件を分けて確認

ビザを持っていることや内定を得たことだけで、どの仕事でも始められるわけではありません。たとえばF-1学生のOPT(Optional Practical Training)は専攻に直接関係する一時的な就労の制度で、通常のOPTでは学校のDSOによる推薦に加え、USCISへの申請・承認が必要です。

USCISは、学業修了前・修了後のOPTについて、申請が承認されてEAD(雇用許可証)を受け取る前には開始できないと案内しています。実際に働ける開始日・期間・仕事内容は、許可内容と最新の要件を確認してください。

出典:USCIS:F-1学生のOPT・申請と就労開始

大学の留学生担当窓口・DSOに、資格の種類、卒業予定、候補の仕事、希望する開始日を伝えて相談しましょう。制度によって手続きが異なり、この記事だけで個別の就労可否を判断することはできません。必要に応じて資格のある移民法の専門家にも確認してください。

4.推薦者・推薦状・ポートフォリオを準備する

推薦者(reference)は、応募者の働き方や経験について問い合わせを受ける人です。推薦状、LinkedIn上の推薦文、推薦者の連絡先一覧は同じものではありません。応募先が何を求めているかを確認しましょう。

自分の取り組みをよく知る教員や上司などに、推薦者になってもらえるか事前に依頼します。全知人から集める必要はありません。連絡先を企業へ渡す前に本人の同意を得て、応募する職種と締切も共有します。提出を求められていない推薦者情報を、レジュメに必ず書く必要はありません。

作品や研究成果を見せる職種では、ポートフォリオも役立ちます。自分の担当範囲を明記し、共同制作物や研究データは公開できる範囲を確認して掲載してください。

5.面接で、経験と必要な条件を具体的に伝える

面接では、経験を「状況・自分の役割・行動・結果」に分けて振り返ると、具体的に説明する準備になります。以下は自分の回答を整理するための問いです。

質問準備する内容
どんな課題があったか相手に伝わる範囲で背景を短く説明する。
自分は何をしたかチーム全体の成果と、自分の担当を分ける。
何を学んだか結果と、次に改善したい点を挙げる。
仕事を始める条件は何か確認済みの就労許可・開始可能日と、まだ確認が必要な点を区別する。

採用要件や支援の方針は企業・職種ごとに異なります。「留学生は必ず不利」「語学とビザの問題を解決すれば必ず同じ条件になる」と一般化せず、求人ごとに確認していきましょう。

6.2015年の調査:オンラインと人とのつながり

Pew Research Centerの2015年の報告では、過去2年間に仕事を探した米国の成人が直近の求職活動で使った情報源を尋ねています。留学生だけの調査でも、各方法で採用された割合でもありません。

利用した情報源当時の利用割合
オンラインの情報・資源79%
親しい友人・家族とのつながり66%
仕事上・職業上のつながり63%
知人や友人の友人とのつながり55%
公的・民間の職業紹介機関32%

出典:Pew Research Center:The Internet and Job Seeking(2015年11月19日)

複数の方法を利用できる設問なので、割合を足して100%にはなりません。63%の項目は「教授のコネ」ではありません。また、この過去の調査を現在の就活方法の順位として扱わず、求人情報と人から得る情報を組み合わせる参考として読みましょう。

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